生命保険の見直し前に、生命保険の基本を学んでアドバイザーに相談しましょう!

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保険料は3つの要素で決まる。

予定死亡率

過去の統計に基づき生命表により予測した性別、年齢毎の年始の生存者数に対する1年間の死亡者数の割合のこと。死亡保険については、男性の方が死亡率が高いため保険料は高くなるのが一般的です。
予定死亡率は「生保標準生命表2007」という業界統一のデータを利用しているを使っている

予定利率

あらかじめ保険会社が見込んだ資産運用の利率の事で、この利率が高いほど保険料は安くなります。保険会社の破たん時に「逆ザヤ」という言葉が多く使われていたが、過去に予定していた高い運用利率に実際の運用が追い付かず、その差がどんどん広がる状態を逆ザヤという。

予定事業費率

保険料に対する経費の割合のことで、保険会社は事業運営のため、人件費や物件費などの経費をあらかじめ見込んで保険料を設定しています。

保険料の内訳イメージ

保険料は下図のようなイメージで構成されています。養老保険
保険金を支払うための「純保険料」+と保険会社の運営費用としての「付加保険料」

最近の保険料の傾向

定期保険の保険料は数年前に比べて安くなっている!

新旧比較医療技術の進歩により平均寿命が伸び、パソコンの低価格化や業務の効率化により、
「付加保険料」も「純保険料」ともに下がる
傾向のため、掛け捨ての定期保険などは
以前に比べて保険料が下がってきています。



終身保険や養老保険は逆に保険料は高くなっている!

新旧比較終身保険とか養老保険などの貯蓄性のある商品は、バブル崩壊後、予定利率の引き下げにより、予定死亡率や予定事業費率以上に予定利率の影響が大きいため、保険料は値上がりしています。



そのため、過去の契約の見直しにおいては、予定利率の高かった終身保険は養老保険は、手をつけず、定期保険の部分だけを見直すだけで保険料のコストダウンが可能なケースも多いのです。

1歳でも若く加入するべき?

生命保険を勧められるときに、「来月になると保険料が上がるから・・・」と言われますが、はたして本当でしょうか?ある保険会社の定期保険以下の試算を行ってみました。

定期保険の場合

【保険期間が60歳満了の定期保険に加入した場合】

定期保険60歳満了60歳払込
  月払保険料 60歳迄の支払累計
29歳 男性 10,020円(安) 10,020円×12×31年=3,727,440円(多い)
30歳 男性 10,260円(高) 10,260円×12×30年=3,693,600円(少ない)

【保険期間が30年満了の定期保険に加入した場合】

定期保険30年満了30年払込
 
月払保険料
60歳迄の支払累計
29歳 男性
9,720円(安)
9,720円×12×30年=3,499,200円(少ない)
30歳 男性
10,260円(高)
10,260円×12×30年=3,693,600円(多い)

上記の試算結果では、毎月の保険料に関しては、「若いほど保険料が安い。」というのは検証されましたが、60歳迄とか65歳迄といった歳満了の場合は、1歳若ければ、1年余分に保険料を支払う事になりますので、支払総額では、1歳若く加入した方が多くなるという結果がでました。

終身保険の場合

【払込期間が60歳満了の終身保険に加入した場合】

終身保険60歳払込
 
月払保険料
60歳迄の支払累計
29歳 男性
17,640円(安)
17,640円×12×31年=6,562,080円(少ない)
30歳 男性
18,380円(高)
18,380円×12×30年=6,616,800円(多い)

【払込期間が60歳満了の終身保険に加入した場合】

終身保険15年払込
 
月払保険料
60歳迄の支払累計
29歳 男性
32,410円(安)
32,410円×12×15年=5,833,800円(少ない)
30歳 男性
32,930円(高)
32,930円×12×15年=5,927,400円(多い)

定期保険とは違った結果でました。念のため幅広い年齢で試算しましたが、終身保険に関しては、1歳でも若く加入した方が有利という結果がでました。

 

ポイント

保険料を決定する利率のうち、予定死亡率は各社が同じデータ(生保標準生命表2007)を使っているため、保険会社による保険料の違いは、驚くほどのものではありません。

しかしながら、定期保険は以前に比べてかなり保険料が下がってきており、また、逆に終身保険は値上がりしています。

現在加入している保険を見直す場合は、予定利率の高い(保険料が割安)終身保険であれば、終身保険はそのまま生かして、保険料の安くなった定期保険や医療保険を見直すと、パフォーマンスが上がると考えられます。ご検討ください。

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